「DX」という言葉
最近よく耳にするようになりました。

DXとはデジタルトランスフォーメーションの略です。

1989年の公開映画

「バック・トゥ・ザ・フューチャー２」

未来（2015年）を訪れた主人公が
テレビに呼びかけると映画がはじまり
驚く場面がありますが

オンデマンド配信が日常化した今では
驚く場面ではなくなりました。

今で言うところの
DX（デジタルトランスフォーメーション）
なのですが、

中小企業のDX取り組み率といえば
34.9%満たないと言われています。

DXは経産省の国策であり、
これを取り入れない会社は
今後どんどん取り残されます。

ではDXの定義とは何でしょうか？

簡単に説明すると
データとデジタル技術を活用して

を実現する取組みです。

クルマ業界でも
いち早く取り入れる動きがあります。

関東圏のあるディーラーは
昨年末にVR展示会を行い
車を販売する動きがありました。

そこで市場アンケートを取ったところ
4割がVR展示会に高い関心を示しています。

実は中小企業こそ
いち早くDXを取り入れると
劇的変化と先行者利益を手にします。

事業を運営している以上、
DXの取り組みは必須です。

遅かれ早かれDXするなら
早いうちに取り組んだ方が勝ち。

その劇的な変化と先行者利益を得る
取組みについてまとめてみました。

DXその1.「競争力の強化」

価格競争という意味ではありません。

主にITツールを使った
サービスや見せ方の改善により
他店と差別化を図るという意味です。

具体的にはリクルートが運営する
スーモなどの無人受付カウンターや
カーセンサーの買取査定サイトがあります。

もし、売り場でDXを意識するなら
このような見せ方の改善もその一つです。

＊競争力強化を目的としたエアプラでのDX活用

DXその2.「顧客体験の向上」

これは消費者の行動様式を変える
企業側のサービス転換です。

例えばコロナ禍で打撃を受ける
ANAが打ち出したVR旅行ツアーや
賃貸物件のVR内覧などがあります。

クルマ業界で言えば
内装VRで車両の付加価値を伝える
このようなサイトもあります。

DXその3.「収益性の向上」

収益性の向上と聞くと
売上ばかり目にいきがちですが
費用削減で収益向上も図れます。

例えば都内の大手企業は
全社リモートワークにより
大幅に収益改善すると予想されています。

デジタルトランスフォーメーションは
遅かれ早かれいずれ通る道。